発達障害に関する資格と講座7選|発達障害の子どもと向き合う育て方

「発達障害に関する資格にはどんなものがあるのかな?」
「発達障害に関する資格をとって、仕事で関わる人や子どもに役立てたい」
「発達障害に関する資格をとれば、発達障害の我が子とのかかわりのヒントになるだろうか?」

そんなふうにお悩みでしょうか。

お子さんが発達障害だとわかり、どのように向き合っていけばいいか指標を求めて悩んでいる方。
お仕事で発達障害の人へ、もっと根拠にもとづいたサポートをしたいとお考えの、看護や福祉の現場で働いておられる方。
発達障害について深く学べる資格を取りたいと前向きに考えておられる方は多くおられると思います。

この記事では、発達障害に関する資格を紹介し、それぞれどのような取得方法や必要な資格・要件があるのかについて、お伝えしていきます。

発達障害の4分類とその特徴

「発達障害」の概要および「発達障害に関する資格」の需要

発達障害に関してもっと深く学び、どのような環境や支援体制を用意すべきかなど、発達障害の子どもや大人をサポートするための資格の需要が大きくなっています。

<参考>「発達障害とは」
発達障害とは、発達障害者支援法には「自閉症、アスペルガー症候群その他の広汎性発達障害、学習障害、注意欠陥多動性障害その他これに類する脳機能の障害であってその症状が通常低年齢において発現するものとして政令で定めるもの」と定義されています。
(引用元:文部科学省 特別支援教育についてhttp://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/tokubetu/hattatu.htm)

発達障害は、上記のとおり生まれつきの脳機能の障害です。身近にあるのに、数年ほど前までは社会の中で十分に知られていない障害でした。

発達障害を抱える人は外見からはそれと分かりにくいことが多く、人によりあらわれる症状はさまざまです。集団での社会生活を営むことが不得手なことが多く、問題が生じたりすることがあります。
しかし、「発達障害」のある人は、それぞれの特性を理解し対応した支援を受けることで、十分に能力を発揮でき、社会生活に馴染める可能性があります。
平成17年4月からは「発達障害者支援法」が施行され、社会における発達障害の理解を広げて行こうという流れが生まれています。

これらをふまえ、今後、発達障害の人への教育や支援に役立てられる「発達障害に関する資格」は、ますます需要を増すと考えられます。

笑顔の親子

発達障害の4分類

「発達障害に関する資格」を説明する前に、簡単に「発達障害」の分類を説明します。

「発達障害」は症状によって大きく4つに分類されています。
なお、ここでは文部科学省および厚生労働省の定義に従っていますが、海外の学会などでは①②をひとつにして3つに分類していることもあります。

【①②広汎性発達障害または自閉症スペクトラム障害(ASD)】

①自閉症
・言葉の発達の遅れがある(知的な遅れを伴うこともある)➡言語や知的な遅れがない場合は②とされる
・他人との社会的関係の形成の困難さを伴う(コミュニケーションの障害)
・興味や関心が狭く特定のものにこだわり、パターン化した行動をとる
・その他(目が合わせられない、など)

②高機能自閉症(アスペルガー症候群を含む)
・知的発達の遅れや言語の遅れは伴わない➡言語や知的な遅れがある場合は①
・他人との社会的関係の形成の困難さを伴う(コミュニケーションの障害)
・興味や関心が狭く特定のものにこだわり、パターン化した行動をとる
・その他(手先が不器用な傾向がある、突出した集中力や高い記憶力をもつ場合がある、など)

【③注意欠陥多動性障害(AD/HD)】

・年齢に見合わない不注意さがある(なくしものや忘れ物、うっかりミスが多い)
・多動、多弁、集中力不足、衝動的行動
・上記の特徴から、社会的な活動や学業の機能に支障をきたす

【④学習障害(LD)】

・基本的には全般的な知的発達に遅れはない
・聞く、話す、読む、書く、計算する又は推論する能力のうち、特定のものの習得と使用が極端に苦手
・特に「読字障害(文章を読めない、読んでも理解できないなど)」「書字障害(字が書けない、鏡文字を書くなど)」「算数障害(数字や記号の意味が理解できないなど)」がよく見られる

次の章では、発達障害に関する資格と、その取得方法や要件などを見ていきましょう。

<参考>
文部科学省:「主な発達障害の定義について」
http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/tokubetu/004/008/001.htm
厚生労働省:政策レポート「発達障害の理解のために」
https://www.mhlw.go.jp/seisaku/17.html

<注>
発達障害の特性のあらわれ方は個人により大きな差があります。ここに述べた分類は国の資料・定義に基づいたものですが、個人の診断を確定するものではありません。判定には専門医等の判断を仰ぐようにしてください。

「発達障害に関する資格」6選

「発達障害に関する資格」を欲しい方ににどのようなものがあるのか、具体的に見ていきます。

  • 「自分の子どもが発達障害なので、どのように向き合って育てていけばいいのか、理解を深め、具体的に知りたい」という方
  • 「仕事ですでに福祉や医療、教育にたずさわっているが、特に発達障害の人への支援がしたい」という方

など、「発達障害に関する資格」を知りたい方にも様々な事情や状況があるでしょう。
「身近な発達障害の子どもや身内への理解を深めたい」方にも比較的チャレンジしやすい資格から、専門的な国家資格まで紹介します。(下に行くほど難易度が上がります)

勉強する女性

民間法人が運営する資格

民間法人が運営する資格制度は公的な認定や法律の規定があるわけではありませんが、そのぶん、時代のニーズに沿った柔軟な内容で講座が組まれており、すぐに仕事(放課後等デイサービスほか)や家庭などの現場に役立てられるノウハウが詰め込まれています。

発達障害に関する資格の場合、公開講座で学ぶほかに、オンライン受講(通信講座)も用意されています。
また、大学・大学院・国家資格のための専門学校などは百万単位で学費がかかりますが、それと比べると受講料や検定料も安価で、内容もわかりやすく、期限も厳しく定められていません。そのため、自分のペースで学び、試験を受けることができます。
資格を取得した後は、希望すれば発達障害支援に関する仕事を紹介してもらえる場合もあります。

①発達障害学習支援サポーター資格制度

「一般社団法人 子ども・青少年育成支援協会」が運営する、「発達障害のある子どもたちへ学習支援」のための専門知識・実践的な支援ノウハウを基礎から体系的に学べる資格制度。
資格は難易度別に3段階になっており、上位資格になるほど、取得のための講座内容は発達障害の子どもたちとの関わりから学習促進まで、それぞれの課題に対応できる実践的な内容となっていきます、

【資格取得方法】

資格取得のための資格は特にありません。学歴や職歴に関わらず、誰でも取得できます。

「発達障害基礎理解講座Ⅰ」「発達障害基礎理解講座Ⅱ」という基礎講座を受講した後、それぞれの資格取得養成講座を受講し、試験に合格すると認定されます。(臨床心理士や社会福祉士など、協会指定の資格を有している場合は基礎講座の受講は不要)

「発達障害の子どもたちへの学習支援」に特化しており、これまで心理学等を学んでいない方も体系立てて学べる内容になっています。心理学や認知科学などの専門的な裏付けのある知識が身に付き、支援ノウハウなど、現場ですぐに活かすことができます。

【試験について・受験料】

難易度 資格名称 資格取得費用(受験料含む) 養成講座(受講必須)時間数
初級 発達障害学習支援サポーター© 29,500円/名(税込) 5時間

(オンライン受講対応講座)

中級 発達障害学習支援シニアサポーター© 39,500円/名(税込) 6時間
上級 発達障害学習支援エキスパートサポーター© 49,500円/名(税込) 8時間

試験方式:CBT方式(コンピューター利用)
試験時間:90分
詳細:https://cysa.or.jp/saposuku/license/

②発達障害コミュニケーション指導者

「一般社団法人 日本医療福祉教育コミュニケーション協会(略称:AMWEC)」が運営する、「発達障害に関するコミュニケーション指導者」を養成する講座と認定資格です。

こちらは初級・中級・上級の3段階に分かれているところは1と同じですが、大きく違うのは中級・上級の指導者認定資格を得るためには、定められた期間実務に従事することが必要なことです。
中級以上は、発達障害に関わる医療や福祉、教育機関に従事している方を講座受講と認定の対象としています。
そのため、発達障害に関わる職務に従事していない人は、初級までの取得にとどまります。

実務経験者向けの講座のため臨床に近く、より専門的かつ技能的な内容を含みます。
初級の取得でも、ボランティア活動や放課後デイサービス事業所等での従事に十分役立てられます。
また、子どもが発達障害を抱えている保護者が受講することで、子どもと日々関わってくれる現場の先生方の目線を理解することが期待できます。

【資格取得方法(初級)】

協会の認定する初級研修を5時間以上、5部門を受講し、レポート提出が課せられます。この中で発達障害の特性、発達障害に対する配慮や関わり方、発達障害に関する法制度や医療について学習します。
自宅でのオンライン受講も可能なので、自由な時間を使って取得できます。

*中級・上級を取得するためには、一定の実務経験や資格が必要となります。

【試験について・受験料(初級)】

・受講費用:19,440円(オンライン講座受講料金)
・受講期間:オンライン講座の講習動画試聴時間=全400分前後/申し込みから1ヶ月以内に受講
・認定料:4,000円(正会員は2,000円)
・試験は無し。資格認定申請書とレポート、受講証明カードのコピーを提出すれば認定証が受け取れる
・詳細:http://amwec.or.jp/

③発達障害児支援士資格認定講座

自閉症児教育に50年以上の実績がある「学校法人 武蔵野東学園」が現場での実践をもとに監修・開発した講座と認定資格です。
四谷学院と提携しており、講座は四谷学院の講義をオンラインで受講します。

【資格取得方法】

受講資格が必要。「保育園・幼稚園・小学校の先生、児童発達支援事業・放課後デイサービスなどの福祉従事者など、実務において発達障害児(2歳~小学校中学年程度)の指導・支援に関わる方」となっています。
講座受講はオンラインによる動画視聴となります。スマホでも見られます。

【試験について・受験料】

・受講費用:107,784円(税込み)
・受講期間:週末45分×5ヵ月で修了可能。有効期限は1年間(6か月程度が標準学習期間)
・試験:自宅受験。その他レポート課題などの提出が課せられる
・詳細:https://yotsuyagakuin-ryoiku.com/hattatsushienshi/

④自閉症スペクトラム支援士認定制度

「NPO法人 日本自閉症スペクトラム支援協会・日本自閉症スペクトラム学会」が運営する、「自閉症スペクトラム支援士」を養成する講座と認定資格です。
STANDARD・ADVANCED・EXPERTの3段階に分かれています。

【資格取得方法】

こちらは、日本自閉症スペクトラム学会の会員(個人会員)であると同時に、児童の生活支援や学習支援、教育現場、福祉や医療の現場に携わる者、その他これらの発達障害等に関わる研究職または施設での実務経験のある者でなければ、受講の資格がありません。

また、認定と資格を得るためには、講座の受講だけではなく研究大会の参加、指定された年数以上の実践歴(職歴)や実習経験が必要になります。
ADVANCED・EXPERTの場合は、学会での発表や論文執筆、シンポジウムへの参加も必要となります。
さらに、試験の合格が必要です(ランクにより筆記または面接)。

このため、発達障害をはじめとする児童支援に関わる専門的な職務にすでに就いている人が対象の資格となります。
上記1〜3と比較すると、かなり難易度は高いと言えます。
どちらかというと学会員としての活動に対する認定資格であり、実務レベルをさらに上げたい人、発達障害や自閉症スペクトラムを深く研究したい人に向いています。

【試験について・受験料】

・申請料:10,000円
・登録料:30.000円
・資格更新/種別変更申請料:一律 5,000円
・登録料:一律 15,000円

・有効期間:5年
・試験はSTANDARDが筆記(設問40問中30問正解で合格。1回合格すれば有効)、ADVANCEDは無し、EXPERTは面接試験
・詳細:http://www.autistic-spectrum.jp/publics/index/149/

児童指導員(厚生労働省の定める任用資格)

児童指導員とは、児童福祉法に定められた児童養護施設や乳児院、障害児入所施設、児童相談所等において児童の支援に従事するための任用資格です。
発達障害専門の職務ではありませんが、広く児童に関わる生活や学習の支援を行います。

【資格取得方法】

任用資格とは、その職に従事している間のみ名乗ることが認められる資格なので、「児童指導員」という公的な資格が存在するわけではありません。
そのため資格認定試験や資格証明書は存在しません(大学等の卒業証書等をもって児童指導員任用資格の取得証明となる)。

任用されるためには、以下の条件・取得資格のどれかを満たしている必要があります。

・地方厚生局長等指定の児童福祉施設職員養成学校を卒業
・社会福祉士の免許状を有する者
・精神保健福祉士の免許状を有する者
・大学または大学院で社会福祉・心理・教育・社会のいずれかに関する学部等を卒業
・幼稚園・小学校・中学校・高等学校のいずれかの教諭の免許状を有する者(学校種や教科は不問)
・その他(高卒以上で特定の施設における実務経験が指定された年月以上ある者

【試験について・受験料】

試験・受験料は特にありません。
上記の条件や資格を有しており、児童福祉施設等へ採用され、児童指導員としての職務に任ぜられた場合に児童指導員として職務にあたることになります。

公認心理師(厚生労働省の定める国家資格)

公認心理師とは、2015年9月に国会にて「公認心理師法案」が成立し、2017年から施行されたことによって誕生した、国内初の心理職の専門資格です。以下の行為に従事できます。

(1)心理に関する支援を要する者の心理状態の観察、その結果の分析
(2)心理に関する支援を要する者に対する、その心理に関する相談及び助言、指導その他の援助
(3)心理に関する支援を要する者の関係者に対する相談及び助言、指導その他の援助
(4)心の健康に関する知識の普及を図るための教育及び情報の提供

係る職務範囲は医療・教育・福祉等多岐にわたりますが、その中に「発達障害への支援」も含まれます。

【資格取得方法】

公認心理士の資格取得(受験資格)には、法令で定められた基本となる3つの方法のほかに、特例措置として認められている5つの方法があります。
以下に述べた「大学」「大学院」は、2019年現在、日本では大学約160校、大学院約150校が公認心理士資格取得に対応したカリキュラムを用意しています。
ただし、大学と大学院それぞれどちらかにしか履修科目が用意されていない場合もあるため、個別に各大学に確認しましょう。

・区分A:4年制大学において施行規則第1条で定める「指定の科目」を履修し、かつ大学院において施行規則第2条で定める「指定の科目」を履修(法第7条第1号)

・区分B:4年制大学において施行規則第1条で定める「指定の科目」を履修し、卒業後に施行規則第5条で定める「指定の施設」で施行規則第6条で定める期間以上の実務経験を積む(法第7条第2号)

・区分C:法第7条第1号及び第2号と同等以上の知識及び技能を有すると認定された者
(例:海外の大学において心理学等の科目を履修し、大学院にてさらに心理学等の科目を修了する 他)

このほかの特例措置については、法令施行以前に大学または大学院で心理に関する科目を修めている者、すでに一定期間、心理に関わる部署において実務経験を積んだ者などに対する経過措置となります。
区分により有効な期間が異なるため、資格取得のための科目単位を取得できている、または必要な実務経験期間が経過している可能性のある人は厚生労働省の資料を確認のうえ、受験してください。

最近は公認心理師取得のための専門予備校やカリキュラムもあります。

<参考および引用元>
厚生労働省:「公認心理師」
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000116049.html

「公認心理師のカリキュラム等検討会報告書の概要について」
https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12201000-Shakaiengokyokushougaihokenfukushibu-Kikakuka/0000167171.pdf

「公認心理師の資格取得方法について」
https://www.mhlw.go.jp/content/000306882.pdf

【試験について・受験料】

「公認心理師」の試験、また合格後の資格登録は、厚生労働省から委託をいけた「一般財団法人 日本心理研修センター」が管轄しています。
・受験手数料:28,700円
・詳細:http://shinri-kenshu.jp/

「発達障害に関する資格」を子育てに活かす方法

親子

2章で、具体的な「発達障害に関する資格」をお伝えしました。

資格の取得となると「実務に携わっている」という条件が必須になる資格の方が多いことに気づいたことでしょう。

自分の子どもが発達障害ではないかと悩んでおられる方も最近は増えています。実際、発達障害の割合は最近では10人に1人と言われています。
「仕事」に活かすより、まずは我が子のために知識を得たい…子育てに活かしたい…とお考えの方も多いのではないでしょうか。
この章では簡単に、「資格を取るほどではないが発達障害の知識を得たい」方への学びの方法を紹介します。

発達障害を我が子とともに学ぶ

「資格は欲しいし仕事に活かしたいけれど、今は発達障害の子の子育てに手一杯…」
「資格取得はもう少し先として、今、身近なところからできる、具体的なことを知りたい」
「資格を取得して終わりではなく、継続して、子どもの成長といっしょに自分も実践的に学んでいきたい」

このような方には、まずは資格の取得ではなく「親として学ぶこと」をおすすめします。

子どものために得た発達障害に関する知識は、「自分と子どもがどうやって発達障害と向き合ったのか」という貴重な経験として、仕事として、他の方へ伝えていくことも可能です。
実体験に裏打ちされたアドバイスは、発達障害の子どもを育てる多くの母親に役立つでしょう。

「子どもの発達インストラクター養成講座」とは

「発達凸凹アカデミー」が主催する、「親が家庭できる支援方法」を学び、それを伝えることができるようになる認定資格です。学歴や職歴、子供の有無に関わらず、誰でもインストラクターの資格は取得できます。

発達凸凹アカデミー

この講座は上記の1~4の資格や国家資格と異なり、主催者や講師が発達障害の子どもを育ている専門家集団であるため、親が子どもを伸ばすために今すぐ家庭でできることを実践的に学べるのが特徴です。

資格を取得すると1日3時間の「子どもの発達支援基礎講座(ベーシック講座)」を開講することが可能になります。
また、講座が修了し資格を取得して終わりではなく、継続したサポートが得られることも、他の資格とは異なります。子育ての不安を軽減するなど、保護者の目線に寄り添った講座・取得と言えます。

以下の2種類の専門講座にプラスして、講座を開くための「講師スキル」と「集客」までが学べます。

2つの講座
1,「効果的な支援策」講座

指導員として2,000名以上の子どもをみてきた「おうち療育アドバイザー」の浜田悦子が考案した、ママが家庭でできる本当に効果のある支援方法をまとめた講座です。

 

2,「偏食と食事療法」講座

身も発達障害の子どもを育てている「発達障害専門の管理栄養士」小林浩子が考案した、家庭で無理なく取り入れられる食事療法と、発達障害の子どもに多い偏食との向き合い方をまとめた講座です。

【資格取得方法】

資格取得のための資格は特にありません。学歴や職歴に関わらず、誰でも取得できます。

<インストラクター養成講座 5つの特徴>
・全国どこからでも学べるビデオ受講あり
・講座終了後の充実したサポート
・目的や予算に合わせて講座を選択可能
・講師未経験でも安心の集客や講師スキル講座付き
・受講生同士がつながりやすい環境作り
(引用元:https://dekoboko-academy.com/instructor-2019

受講料金は受講講座の数やサポートの有無など選べるため、コースにより異なります。(8万円~)
詳しい講座内容については以下を参照ください。

インストラクター養成講座

まとめ

「発達障害に関する資格」について述べてきました。

「発達障害に関する資格」は民間によるものと公的なものがあり、どちらも体系的に発達障害について学べます。
しかし、ほとんどの資格は、取得するために専門的な知識や実務経験、心理・福祉・教育等に関わる大学および大学院での単位や学位取得が必要です。
そのため、気軽に学ぶにはハードルは高いものが多くなっています。

また、発達障害の子どもをもつ保護者には、日々の生活にすぐ使える実践的な知識が手に入るものにはなっていません。たいていは公的な機関、教育施設、福祉施設などで従事する専門職の人にとって役立つものです。
もしも、発達障害に関する資格を取得し、発達障害の(もしくはグレーゾーンの)我が子のために役立てたいと考えるならば、職業的に役立つ資格ではなく、保護者目線での子どもへの関わり方を学べる講座を選んだほうがよいかもしれません。

この記事が、あなたの目指す「発達障害への関わり方」に対して、よい指針となれば幸いです。

インストラクター養成講座

今すぐ動画で学べる無料講座